Maria project Maria project

ハンバーガーメニュー ハンバーガーメニュー
Maria Project
メニューを閉じる

BLOG

ブログ

2019/08/14

検証結果

第二回検証結果 Maria@homeは、これからの時代に必要なスキル「知識の応用」を身につけることができる!

間もなくやってくる、2020年の教育改革では、「学習指導要領」が大きく変わります。

文部科学省は、改定に込めた思いとして、「これからの社会が予測困難な時代になっても、自らで課題を見つけ、自らで学び、自らで考え、判断して行動し、それぞれに思い描く幸せを実現してほしい」とあります。

新しい指導要領では、新しい時代を生きる子どもたちに必要な3つの力として、下記をあげております。

①実際の社会や生活で生きて働く 知識及び技能

②未知の状況にも、対応できる 思考力・判断力・表現力など

③学んだことを人生や社会に生かそうとする 学びに向かう力・人間性など

文部科学省:学習指導要領

そのような改定の背景には、ITやAIの進歩によって、「これからの時代を生き抜くスキル」というものが変化してきているからです。

今後、より「変化」が求められる時代で、自分自身の力で生きていくためには、自らで「想像」「推論」し、そしてそれを「応用」する力が重要です。

私たちは、それができるようになるために、2つのポイントがあると考えております。

①に関しては、情報社会の現代で「本質を見極めること」は非常に重要になってきます。そして、予測困難な社会では、「常識」を疑う視点も必要です。今まで「当たり前」と言われてきたこと、やってきたことは本当に正しいのでしょうか?

2011年にアメリカの小学校に入学した子どもたちの65%は、今は存在していない職業に就くだろうと予測されている中(注1)、新たな発想力、思考法は非常に重要になってきます。

②に関しては、ITやAIの進歩によって10年~20年後には、49%の職業が、機械に代替される可能性があると言われています。(注2)今後機械ができる仕事は機械にやってもらい、人は、「人にしかできない仕事」へと順応していくのです。

そのような中で、自分の人生のミッションを見つけることは非常に大切です。

なぜなら、目的や楽しさ、ミッション意識や情熱は、その人を最強のエンジンへと変化させ、知識を燃料とし、結果「輝ける人生」に繋がるからです。

Maria@homeでは、上記2つのポイントを意識して、プロダクトを日々アップデートしております。

 

Maria@homeの第二回検証結果では、学んだ知識をそのままにせず、自らで想像・応用・アウトプットしている結果が見られました。下記をご覧下さい。

ーーーーーーーーーーーーーーーー

■事前調査プロフィール

こちらをご覧ください。

■検証内容

Maria@homeを使用することによって、下記の1~7の「知識の応用」のレベルがどのように変化があるのか検証しました。(47日間に25回、1日1回15分使用した場合の変化)

レベル1:本を読まない

レベル2:本を読んでいる

レベル3:本のストーリーの話をしてくる

レベル4:本の感想や、自分の考えを伝えようとしてくる

レベル5:本で出てきたなぞなぞの問題や覚えた内容の話をしてくる

レベル6:本で学んだ内容を日常生活で活かそう、実践しようとしている

レベル7:本で学んだ内容を日常生活で活かし、行動・発言が変わった

※上記は、Maria@homeを使用することで、成長できる過程をレベル分けしたものです。レベル1から、レベル7まで成長できると考えました。

 

■検証結果

使用直後調査では、43.3%が、レベル2の「本を読んでいる」だったのに対し、使用後調査では、40.2%が、レベル5「本で出てきたなぞなぞの問題や、覚えた内容の話をしてくる」まで変化しました。

 

■まとめ

何かの物事を、断片的に覚えることは非常に難しいことですが、Maria@homeでは、1つの物事を多角的に捉える訓練を日々行うことができます。幼少期は、好奇心の塊であり、あらゆることを覚え、そして疑問をもっています。そのような時期では、様々な角度から、お子様の興味関心を刺激していくことが重要です。

Maria@homeを通して、色んな発見・意識ができると、「行動」そのものが変わってきます。検証結果でも、Maria@homeを使用する前では「受身」の状態だったにもかかわらず、Maria@homeを通して、自らでアクションし、発信していくようになったのです。これからの時代では、物事を「主体的」に考え、行動できる人材が必要になってきます。Maria@homeではそのような人材を生み出すことができると考えております。

 

※注1 教職員等の指導体制の在り方に関する懇談会提言キャシー・デビットソン(ニューヨーク市立大学大学院センター教授)

※注2 野村総合研究所・オックスフォード大学 マイケル A. オズボーン准教授の計算(2015)